貨幣経済によらない自由な共産主義社会では、医療サービスも無料で提供されます。貨幣経済によらないため、資本主義社会の医療機関のように収益を気にする必要もなければ、患者負担軽減のための社会保険の制度も必要なくなります。もちろん、保険会社系の医療保険も必要ありません。医療は純粋に人道的奉仕の領域となります。
その結果として、資本主義社会で発達しているような個人開業医は激減します。純粋の地域奉仕活動として医師が無償の個人診療所や個人病院を開設することは自由ですが、それほど多い数にはならないでしょう。その代わり、病院も診療所も公立のものが大半を占めることになります。
公立病院は歯科も備え、大都市のほか、中小の市町村を束ねた中間自治体である地域圏によって運営されます。貨幣経済によらないので、自治体も採算を気にせず充実した公立病院を運営することができるようになりますから、地域医療のばらつきは解消され、全土どこでも平等な公的医療サービスが行き渡るようになります。
ただ、気軽に敷居をまたげる個人開業医や個人病院の減少は、患者にとってはやや不便かもしれませんが、従来医療過疎地と呼ばれてきたようなところでは、歯科も含めた公立診療所が設置され、過疎状態を改善するでしょう。
共産主義的医療は、第一次診療として全身的な総合診療をするプライマリーケアと、第二次診療としての臓器別の専門診療、さらに第三次診療として特定の疾患に対応する特殊診療に分かれ、救急を除く一般医療では、最初はプライマリーケアから受診することが基本です。
また居住地域外の公立病院は、現在地における急患の場合を除き、地元公立病院から紹介を受けない限り、受診できません。
救急医療については、やはり地域圏に救急医療本部が設置されます。救急医療本部は消防から分離された救急医療に特化した機関となります。
救急医療本部には救急医療を専門とする医師・看護師・救命士が常勤しており、救急通報・出動に向け24時間待機します。救急医療本部には高度救命センターが付属し、生命の危機にある最重度の患者の集中治療を自前で行います。
それ以外は救急指定病院に搬送しますが、救急指定病院は搬送を拒否することは許されず、救急予診室を備え、すべての搬送患者に予備的な診察と処置を施すことが原則です。そのうえで、想定される疾患とその重症度に応じて自院で治療を継続するか、他院に転送するかを判断します。
また救急出動は必要ないが、緊急の診察を要すると判断された場合は、救急医療本部に属する巡回医療車が往診します。巡回医療車は救急車とは異なり、高度な医療機材は搭載しない代わりに医師と看護師が乗って患者の現在地に駆けつけ、一定の医療処置と事後対応の助言をします。これにより、不要不急の救急出動を回避することができます。
このように、貨幣経済下ではしばしば経費や人員の面から不備になりがちな救急医療が充実するのも、貨幣経済によらない自由な共産主義社会ならではのことでしょう。もちろん、救急医療財政の逼迫を抑制するため一部資本主義国で実施されているような救急サービスの有料化などはあり得ない話です。