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平均寿命75歳

人間の平均寿命はどれくらいが適正か。これは、ひたすら長寿を言祝ぎ、煽ってきた―今でも―日本社会では普段ほとんど思考されることのない、封印された問いであろう。

だが、平均寿命が伸び過ぎれば、人口構成や生産活動、介護・医療の社会的負担など様々な点で解決困難な諸問題が発生することは、まさに世界に冠たる長寿国となった現代日本が証明している。従って、「あるべき平均寿命論」をタブー視すべきではないのだ。

さて、それではあるべき平均寿命とは?この答えを科学的に算出することは難しいだろうが、経験論的に言えば75歳前後ではないだろうか。

ちなみに、この75歳という数字は現行後期高齢者医療制度上の年齢区分となっている。この「後期高齢者」という概念は差別的だとして評判が悪く、制度廃止論もくすぶる。だが、案外この数字には意味がありそうだ。

一般に75歳前後を境に要介護となる確率が高まっていくことは事実のようである。現代のいわゆる先進諸国では75歳くらいまではどうにか自立的な生活が可能であるが、それを超えると様々な老齢期疾患に見舞われ、自立度が落ちていく。よって、そうなる境目の75歳くらいでお迎えが来るのがちょうどよいというわけだ。

もっとも、無条件に長寿を良しとする考えからすれば、要介護でも生き続けるべきだということになるかもしれないが、果たしてどうか。 

要介護状態というものには、周囲にとっても本人にとっても経験しなければ実感できない辛さがある。生きるということは単に生命活動が生物学的に保たれていることではなく、人間として自立的に生活することを意味するのではないか。

そう考えると、長生しすぎるのは決して無条件に幸福ではなく、適当なところで今生に別れを告げたほうがよいというのが、とりあえずの私見である。

もちろん、平均寿命とは全体の平均値にすぎないから、例外的にかくしゃくとして100歳まで自立を保って大往生する人があって悪いわけではない。しかし、それはすべての人にとって可能なことではない。

戦後の日本社会で長寿が讃美され、実際長寿化が達成されたのも、「数字が大きいことは良いことだ」として規模の拡大をひたすら追求する資本主義的成長論の副産物であったのだろう。だから、長寿化に対応する社会的サービスの充実のほうは常に後手後手に回っているのだ。

とはいえ、今から平均寿命を政策的に引き下げることは困難であるから、皆が平均して75歳でお迎えにきてもらうためには、適度に不摂生をしたり、75歳前後になったら癌のような死病も積極的に治療せず自然の経過に委ねるといった各自の死生観の転換が必要になるだろう。

一般化して言えば「数字が大きいことは良いことだ」という数値至上主義の価値観から脱却すること、より簡潔に言い換えれば「量より質」ということに尽きる。