23世紀の住宅事情

2215年4月25日

先日、23世紀日本の持ち家比率は約40パーセントで、過半数の60パーセントは借家だというデータを見かけました。一方、そちら2015年に最も近い2013年度のデータによると、持ち家比率は約60パーセント、借家は約35パーセントとされていました(残り5パーセントは不明)。

この結果は、いささか意外でした。貨幣経済が廃止され、住宅建設も無料となった23世紀の今、大半は持ち家に住んでいるのはないかと想像していたからです。実際には逆で、この200年の間に持ち家と借家の比率はほぼ逆転していたことになります。これはどうしたことでしょうか。

いろいろ調べてみると、以前の記事でお伝えしたように、23世紀の社会では自治体が提供する公営住宅の制度が充実していることに行き着くようです。23世紀の公営住宅はもはや低所得層向けの福祉住宅ではなくして、より大衆的な一般住宅として普及しているからです。

それに加え、23世紀の環境的持続可能性に配慮された環境計画経済下では、土地私有制度が廃され、無計画な商業的宅地開発というものが一切行われておりません。個人が持ち家を建築する場合は、土地管理機構から土地を借り、指定された方法で環境調和的に施工しなければならないといった制約がかかります。

そういうわけで、現在マイホームを夢とする人はあまりおらず、よほどお仕着せの公営住宅では満足できず、自分の好みの設計で戸建てを建てたいという希望の強い人だけが、上述のような制約を甘受してでもマイホームを建てるようなのです。

ちなみに、21世紀には分譲マンション型の集合的持ち家というものもありましたが、23世紀にはこのような型の持ち家はほとんど聞いたことがありません。シェアハウスのようなものはあるようですが、それは普通の戸建て住宅を仕切って共有するようなタイプのものです。

また貨幣経済の廃止により、家を有償で貸して賃料収入を得るという賃貸事業も成り立ち得ませんから、民間の借家もほとんどなく、上述の60パーセントの人たちの大多数も公営住宅に居住していることがデータ上も示されています。

21世紀人からすると何と味気ない住宅事情よと思われるかもしれませんが、23世紀の公営住宅は画一的なコンクリート建築ではなく、外観・内装ともに芸術的な価値も十分に認められるようなお洒落な設計になっていますから、かえって下手なマイホームを建てるよりいいのかもしれません。
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by komunisto | 2015-04-25 17:24 | 生活