近現代の学術研究者は大学という高等教育機関を通じて養成され、多くは大学に教員として勤務することが世界的な通例となっていますが、自由な共産主義社会には大学という高等教育機関が存在しないため、研究者のあり方も違ってきます。
自由な共産主義社会では大学に代わり、学術研究センターがその名のとおり学術研究の中心機関となります。学術研究センターは学術分野ごとの研究所―例えば理学研究所、経済学研究所等々―の集合体として設立され、各研究所に常勤職または非常勤職の研究員が所属し、研究活動に従事します。
研究者を職業として志望する場合は、一貫制基礎教育課程を修了後、まずは学術研究センターに研究生として「就職」するところから始まります。研究生の選考に際しては、一定の学力試験を課せられることもありますが、これは大学入学試験のような選抜試験ではなく、就職試験の一種です。
研究生として採用されると、各研究所に配属され、先任研究員の下で研究活動の見習いをしますが、研究生は学生ではなく、研究センターの正規職員です。研究者の養成は、こうした実地研修を通じて、各研究所ごとに独自のプログラムによって行なわれます。
こうした学術研究センターには、大学のように教授を頂点とする教員の階級はありません。その代わりに、センター内の研究プロジェクトごと、さらにはプロジェクト内のサブ・グループごとに責任者が置かれますが、これらとて階級とは異なり、あくまでも研究上の職責に応じた地位にすぎません。
一方、学術研究センターとは別に、民衆代表機関である民衆会議に属し、民衆会議に対して政策立案及び立法に必要なデータや学術論文等の政策情報を提供する公的シンクタンクの役割を果たす政策調査機関も、研究者としての有力な就職先となります。
政策調査機関に所属する研究調査員は学術研究センターの研究者に比べると、政策直結的な実際的研究調査活動に従事することが本務ですから、人文学や理学のような純粋学術ではなく、社会科学や工学などの政策科学的な分野の研究職となります。
政策調査機関は政策分野ごとにたくさんあり、それぞれが研究調査員を擁しますが、すべて公的機関ですから、その身分は専門職公務員です。ちなみに、学術研究センターには私立のものもあり、その場合の研究員の身分は民間人となります。
政策調査機関の研究調査員の採用は各機関の裁量に委ねられるため、学術研究センターにおいて研究員としての経験を一定以上有することを応募条件とされることもあるでしょう。従って、基礎教育課程から直行で就職できるとは限りません。